MZDAOとは、ZOZOTOWNの創業者である前澤友作氏立ち上げの「みんなで会社をつくる」がコンセプトのオンラインコミュニティです。
今回は、私が2022年8月からMZDAOの初期メンバーとして参加して1年経った現在感じる参加するメリットをお伝えします。
「MZDAOってSNSで目にして気になる方」や「参加したいけど実態を把握しておきたい方」は参考にしてみてください。
MZDAOは初月から会費が発生するため、「どんな感じなのかお試ししたい方」や「自分に合わなかったらリスクゼロで解約したい方」は以下の記事から1000円の現金を稼いでからMZDAOに登録してください。
MZDAO2カ月お試しできます
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MZDAOの会費を稼ぐ簡単な方法：みんなの銀行の始め方【紹介コード】
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新規メンバーの受付停止中（2024年5月～）
rio
1990年、京都出身。 2017年までパリ在住。
2017年に仮想通貨投資で大赤字！
NFTコレクション『Mooon』の開発 / イーサリアム(ethereum.org)公式翻訳者 / MZDAO初期メンバー
①知識ゼロでも手軽に支援できる
購入型スタートアップ支援事業開始
2023年7月から新しい事業として、「購入型スタートアップ支援事業」を開始しています。
未上場のスタートアップ企業の商品やサービスを購入して、仮にその企業が上場した場合、MZDAOのメンバーによる効果を個人レベルで定量的に測定して、還元される可能性があるという仕組みです。
個人の貢献度が測定されて、定量的な評価によって報酬が分配されるのは「DAO」っぽいですね。
メンバーからも好評な商品もあります！
スタートアップ企業紹介
2023年8月時点で、以下のスタートアップに支援可能です。
株式会社チアドライブ
車にPRステッカーを貼って走ると報酬がもらえるサービス
犬猫生活株式会社
犬猫向け総合栄養食ペットフードの販売
株式会社スムーズ
引越しの際の初期費用を分割支払いできるサービス
mederi株式会社
ピル及びAGA薬のオンライン診療＆処方
株式会社ユカシカド
一人ひとりに合った完全食を販売
GROOVE X株式会社
LOVOTの販売
株式会社トレッタキャッツ
カメラ付きねこトイレ「トレッタ」の販売
株式会社WDC
一人ひとりに最適な保険をAIで提案
詳しくは、公式サイトからご確認ください！
②新規事業開発に携われる
MZDAOの魅力は、事業立ち上げの０→１に関われる可能性があることです。
スタートアップ支援事業に関しても、2022年11月に壮大なオンラインミーティングを開催してMZと議論をしました。
また個人で提案しているメンバーも見受けられて、日々刺激を受けます！
今後も、さらに新しい事業の立ち上げに関われる可能性は十分にあるかと考えています。
③コミュニティ形成
MZDAOは、2023年8月時点でおよそ17万人のメンバーが所属しています。
間違いなく巨大なコミュニティです。
XなどのSNSを中心に、メンバー間でコミュニケーションを取り合っていて、今後は「誰かこんなことできる人いませんか」とか「これ欲しい人いませんか」のようなマッチングができるのではないかなぁとも期待して楽しめます。
今夏は初のリアルイベントとして、MZのカーレースを観戦するイベントに参加させて頂きました。
専用の名刺なんかをメンバーで作って、交換しあう。
ちょっとシュールな体験もできたり、MZと名刺交換できたり、これも貴重な体験です。
まとめ
MZDAOは、現時点で決定している事業として、購入型スタートアップ支援だといえます。
しかし、支援したくない企業や支援しても上場しなければキャッシュバックのないリスクも考えられます。
とはいえ、そういった方でも数十人規模のコミュニティは、「MZDAOメンバー」というだけで仲良くなったり、仕事の話ができたり、コミュニティ形成という側面でとても貴重です。
新規メンバーの受付停止中（2024年5月～）
お金を増やす最短方法＝安く株を買って安く売ること
MZDAOは、入会すれば簡単に稼げる、というコミュニティでは決してありません。
ちなみに、世の中でお金を増やす最短の方法は、安く株を買って高く売ることです。
例えば、スタートアップ企業の株を購入して、その企業が上場して大きく株価が上がれば、大きな譲渡益を稼ぐことができます。
投資家は、未上場の安い株式を買って、上場させて株価が上がれば大儲けできるわけです。
余談ですが、2023年4月から個人投資家のスタートアップ支援を促す税制優遇措置案が実施されています。
株式売却益を原資にスタートアップに再投資する場合、20億円までは譲渡益への課税が免除される措置です。
つまり、株式を売却した売却益は基本的に約20%ほど課税されますが、そのままスタートアップ企業に再投資すれば非課税になります。
MZも保有株式を売却して、スタートアップ企業の株式を購入することで節税されたのかも？と予想できますね。